ぴーす さん プロフィール

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ぴーすさん: <小説ランキング>『小説』のおすすめ by 推理小説家
ハンドル名ぴーす さん
ブログタイトル<小説ランキング>『小説』のおすすめ by 推理小説家
ブログURLhttp://mainichigashiawase.seesaa.net/
サイト紹介文読んでみて「面白い!!」「是非読んで欲しい!!」と思った『小説』をひたすら紹介します。
自由文漫画、小説、文学、雑誌などジャンルは問いません。

※ただ個人的な趣味で映画、テレビドラマ、美術館についても時々書かせていただくかもです※
参加カテゴリー
更新頻度(1年)情報提供50回 / 365日(平均1.0回/週) - 参加 2009/07/06 10:43

ぴーす さんのブログ記事

  • 東芝半導体、アップルが出資に関心
  • 東芝が、分社して設立する半導体メモリー新会社への出資に米アップルが関心を示していることが明かになった。メモリー新会社への出資には、協業関係にある米ウエスタンデジタル(WD)や、同業の米マイクロン・テクノロジーのほか、米マイクロソフトが意欲を示している。実現すれば、メモリー業界の日米連合で、首位の韓国サムスン電子に対抗する構図となる。アップルなど米企業は「DRAMでサムスンが支配的地位を築いたことを快く思 [続きを読む]
  • 企業の4割超が「正社員不足」 過去10年間で最多
  • 帝国データバンクが2月21日発表した企業の人手不足に関する調査結果によると、「正社員が不足している」と答えた企業は43.9%に上った。前回調査(2016年7月)から6.0ポイント増え、過去10年間で最も高かった。正社員が不足しているという企業を業種別にみると、「放送」が最も多く、73.3%。「情報サービス」(65.6%)、「メンテナンス・警備・検査」(62.9%)、「人材派遣・紹介」(60.8%)、「建設」(60.1%)も多かった。 [続きを読む]
  • 月60時間、経営側も容認=繁忙期や適用対象が焦点―残業上限
  • 残業時間の上限を年720時間(月平均60時間)とすることを、経営側が受け入れることが15日、分かった。労使の足並みがそろい、今後は繁忙期に例外として認める月単位の上限時間の調整が本格化する。現在は一般的な残業時間規制の適用除外となっている運送業、建設業、研究開発の扱いも焦点だ。年720時間の残業上限は、14日の働き方改革実現会議で事務局案として提示された。会議に参加する経営者側の3団体、経団連と日本商工会議所 [続きを読む]
  • 三陽商会、5年ぶり赤字=過去最大の113億円―16年12月期
  • 三陽商会は14日、2016年12月期の連結純損益が113億6600万円の赤字(前期は25億9500万円の黒字)となったと発表した。赤字は5年ぶりで過去最大。英バーバリー社とのライセンス契約終了が響いた。売上高は前期比30.6%減の676億円、営業損益は84億3000万円の赤字(同65億7700万円の黒字)だった。三陽商会は同日発表した新経営計画で、18年12月期に営業黒字化し、中期的には売上高800億円を目指す。百貨店に偏重した販路を見直し、 [続きを読む]
  • 中国の無登録漁船が急増 三陸沖などの公海、サバ乱獲か
  • 日本の排他的経済水域(EEZ)に接する北海道や三陸沖の公海で昨年、中国漁船が288隻確認され、うち67隻が無登録の違反漁船だったことがわかった。資源枯渇の懸念があるサバの漁をしているとみられ、政府は中国に違反船の操業をやめるよう求めている。水産庁が24日、発表する。日本、中国など太平洋沿岸の6カ国・地域が参加する北太平洋漁業委員会(NPFC)は昨年から、サバやサンマなどの乱獲を防ぐため、各国が操業 [続きを読む]
  • <広告業界>残業減へ動く 博報堂、アサツーなど
  • 広告最大手・電通の新入社員過労自殺を契機に、広告業界が「働き方改革」に取り組み始めている。業界2位の大手・博報堂は今月、残業を原則午後10時までとする社内ルールを定めた。やむを得ず10時以降も残業する場合は上司への事前申請を義務付けている。同社広報室によると、試行段階で期限は設けていないが「実質的にはルール化。健康的な働き方は社会的な要請でもあり、自主的にやってみようということになった」と説明する [続きを読む]
  • 日本酒・緑茶 昨年の輸出額が最高に
  • 日本発の嗜好(しこう)飲料である緑茶と日本酒の輸出が絶好調だ。平成28年1〜11月の緑茶の輸出額は、すでに過去最高だった27年の通年実績を前倒しで上回り、日本酒も過去最高の更新が確実視される。世界的な和食ブームの追い風に加え、政府の輸出拡大戦略も奏功。今年10月からは訪日外国人客が酒蔵などで購入する日本酒の酒税が免除される予定で、海外需要の掘り起こしに期待が高まる。財務省の貿易統計によると、28年 [続きを読む]
  • 国内ユニクロ、再成長のカギは「物流改革」だ
  • 衣料品店「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングは1月12日、2017年8月期の第1四半期決算(2016年9〜11月)を発表した。売上収益5288億円(前年同期比1.6%増)、営業利益が885億円(同16.7%増)と増収増益だった。海外ユニクロ事業が中国や東南アジアなどで伸びたうえ、国内ユニクロ事業も既存店売り上げ(Eコマース=電子商取引を含む)が累計2.5%増と踏ん張った。国内は11月に気温が低下したことや、「感謝祭」セールが好調だっ [続きを読む]
  • 世の中に出回るお札の総額、初めて100兆円の大台へ
  • 世の中に出回るお札の総額が初めて100兆円を超える見通しになった。日本銀行のマイナス金利政策で預金金利が低下し、現金自動出入機(ATM)の時間外手数料が上がるなどしたため、「タンス預金」として手元に現金を持つ人が増えているようだ。日銀によると、世の中に出回るお札の総額は、今月19日時点で99兆9857億円。11月末の97兆4298億円から約2・5兆円増え、近く100兆円を超える見通しだ。年末年始は [続きを読む]
  • 中国、鉄鋼大手救済せず 負債7700億円「ゾンビ企業」破綻
  • 中国の国有鉄鋼大手、東北特殊鋼集団が経営破綻し、11日までに遼寧省大連市の裁判所で破産処理手続きに入った。負債総額は約500億元(約7700億円)。過剰な設備や在庫が足かせとなり債務超過に陥った。11日付の中国紙、21世紀経済報道によると、中国政府は「企業の悪意ある債務逃れを調べ、(救済を待つだけの)モラルハザード(倫理観の欠如)を防ぐ」として、赤字続きで改善が見込めない「ゾンビ企業」は破産させる [続きを読む]
  • オーストリア航空、日本撤退 成田から最終便、27年の歴史に幕
  • オーストリア航空(AUA/OS)の日本発最終便となる成田発ウィーン行きOS52便が9月4日午後出発し、オーストリアと日本を結ぶ唯一の直行便が27年の歴史に幕を下ろした。同社唯一の日本路線であるウィーン−成田線は1989年開設。成田着最終便となったOS51便(ボーイング777-200ER型機、登録番号OE-LPC)は、ウィーンを定刻より1時間45分遅れの現地時間3日午後7時35分に出発し、成田には4日午後1時25分(定刻は午前11時55分)に第1ター [続きを読む]
  • 新卒採用 来年も今年と同じ6月の面接解禁 経団連
  • 2年連続で変更された新卒学生の採用日程について、経団連は、来年も今年と同じ6月の面接解禁とする方針を固めました。経団連は去年、説明会の解禁を3月、面接の解禁を8月に遅らせたものの「就職活動が長期化した」など批判が相次いだことから、今年は面接の解禁だけ6月に前倒ししました。来年の日程については、度重なる変更は混乱を招くことや「早く決めてほしい」という要望を受けて、今年と同じにする方向で最終調整していて、1 [続きを読む]
  • 不動産融資、バブル期上回る=マイナス金利で流入―4〜6月
  • 銀行や信用金庫の不動産向け融資が急増している。日銀によると、今年4〜6月期の新規貸出額は前年同期比22.0%増の3兆1271億円に達し、バブル期の1989年に記録した4〜6月期のピーク(2兆7679億円)を27年ぶりに更新した。日銀が今年2月にマイナス金利政策を導入したことで、運用難に陥った資金が不動産市場に流入しているためだ。新規貸出額は都市銀行や地方銀行など145行と、265信用金庫の合算。不動産向けは年度末にかけて膨らむ [続きを読む]
  • 百貨店メイシーズ100店舗閉鎖へ、「正しい決断」と評価の声
  • 米百貨店大手のメイシーズが、売り上げの低迷を受けて店舗の閉鎖を計画しており、投資家たちもそれを承認しているようだ。メイシーズは8月11日、2017年初めに728ある店舗のうち100店舗を閉鎖する計画を発表した。これは株主価値を高める取り組みの一環で、計画の発表を受けて同日午前、同社の株価は15%上昇した。店舗の閉鎖による売上損失額は年間で約10億ドル(約1,013億円)となる見通しだという。同社のカレン・フーゲットCFO [続きを読む]
  • アベノミクスでレジームチェンジは起きず
  • 世界最速でデフレからの脱却に成功させた高橋財政を模範にしたのが、アベノミクスと言える。これは安倍晋三首相が口にした「レジームチェンジ」という言葉にも現れていた。本田悦郎内閣官房参与(当時)は2013年2月の時事通信社とのインタピューで次のように語っている。『「レジームチェンジ」、つまり金融政策の枠組みを変えることによって、緩やかなインフレ予想を国民に持ってもらうことが重要だということです。デフレに順応 [続きを読む]
  • 日銀のマイナス金利の深掘りはいよいよ困難に
  • 13日に日経新聞は次のような記事を掲載した。「金融庁は日銀のマイナス金利政策が、3メガ銀行グループの2017年3月期決算で少なくとも3000億円程度の減益要因になるとの調査結果をまとめた。同庁は収益悪化が銀行の貸し付け余力の低下につながるとみて、日銀に懸念を伝えた。調査結果は日銀が9月に予定するマイナス金利政策の「総括的な検証」の材料になる見通しだ。」この記事を受けて15日の日本の債券市場では中長期債主体に売り [続きを読む]
  • <マイナス金利半年>消費底上げ限定的…目立つ副作用
  • 日銀がマイナス金利政策を導入し、16日で半年が経過した。企業向け貸し出しや住宅ローン金利が過去最低水準に低下した結果、不動産投資は拡大したが、設備投資や個人消費は活発にならず、期待された効果は限定的だ。一方、金融機関の収益悪化など副作用も目立ち、日銀への風当たりは強まっている。「銀行や信用金庫から、低金利での融資の打診が増えている。しかし、仕事が増える見通しが立たなければ企業は設備投資に踏み切れな [続きを読む]