live1 さん プロフィール

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live1さん: わかりやすく解説! 簿記
ハンドル名live1 さん
ブログタイトルわかりやすく解説! 簿記
ブログURLhttp://wakai-boki.com/
サイト紹介文日本一分かりやすい簿記解説サイトを目指しています。
参加カテゴリー
更新頻度(1年)情報提供73回 / 365日(平均1.4回/週) - 参加 2016/02/01 15:05

live1 さんのブログ記事

  • 連結会計 未実現の消去(期末棚卸)3期目 アップストリーム
  • 連結会計の期末棚卸資産、未実現の消去の流れを見ていきます。この記事の仕訳は、本記事の主目的である、未実現の消去の期末棚卸を中心に見ていきます。またなぜ、未実現利益消去時に税効果会計を適用するかを検証していきます。それでは仕訳を見ていきます。法定実効税率は40%とします。 3期目 開始仕訳●前期末仕訳売上原価 80   商品 80繰延税金資産 32  法人税等調整額 32非支配株主持分 9  非支配株主 9①当期変 [続きを読む]
  • 連結会計 未実現の消去(期末棚卸)2期目 アップストリーム
  • 連結会計の期末棚卸資産、未実現の消去の流れを見ていきます。この記事の仕訳は、本記事の主目的である、未実現の消去の期末棚卸を中心に見ていきます。またなぜ、未実現利益消去時に税効果会計を適用するかを検証していきます。それでは仕訳を見ていきます。法定実効税率は40%とします。 期中親会社が子会社へ売上時親会社売掛金 80  売上 80子会社が親会社から仕入時子会社仕入 80  買掛金 80個別 決算時売上原価の算 [続きを読む]
  • 連結会計 貸倒引当金の消去 3期目 アップストリーム
  • 開始仕訳●前期末仕訳貸倒引当金 50  貸倒引当金繰入 50法人税等調整額 20  繰延税金負債 20非支配株主損益 6  非支配株主持分 6当期変動額↓費用→利益剰余金当期首残高貸倒引当金 50  利益剰余金 50         当期首残高利益剰余金 20  繰延税金負債 20当期首残高利益剰余金 6  非支配株主持分 6当期首残高    当期首残高〇実現仕訳前期末商品が販売されたと仮定し、逆仕訳を行います。前期末仕訳 [続きを読む]
  • 連結会計 貸倒引当金の消去 2期目 アップストリーム
  • 連結会計の貸倒引当金消去の流れを見ていきます。この記事の仕訳は、わかりやすいように、貸倒引当金消去に関するものだけを計上します。そして、なぜ貸倒引当金消去時に税効果会計を適用するかを検証していきます。それでは仕訳を見ていきます。法定実効税率は40%とします。期中親子間の売上子会社は親会社に1,000を売上。親会社仕入 1,000  買掛金 1,000子会社売掛金 1,000  売上 1,000個別 決算時子会社は親会社への [続きを読む]
  • 連結会計 未実現(固定資産) 3期目 ダウンストリーム
  • 連結会計の固定資産、未実現消去の流れを見ていきます。この記事の仕訳は、本記事の主目的である、未実現消去の固定資産を中心に見ていきます。またなぜ、未実現利益消去時に税効果会計を適用するかを検証してきます。それでは仕訳を見ていきます。法定実効税率は40%とします。3期目 開始仕訳 ●前期末仕訳固定資産売却益 100  機械 100繰延税金資産 40  法人税等調整額 40減価償却累計額 20 減価償却費 20法人税等調整 [続きを読む]
  • 連結会計 未実現(固定資産) 3期目 ダウンストリーム
  • 連結会計の固定資産、未実現消去の流れを見ていきます。この記事の仕訳は、本記事の主目的である、未実現消去の固定資産を中心に見ていきます。またなぜ、未実現利益消去時に税効果会計を適用するかを検証してきます。それでは仕訳を見ていきます。法定実効税率は40%とします。3期目 開始仕訳 ●前期末仕訳固定資産売却益 100  機械 100繰延税金資産 40  法人税等調整額 40減価償却累計額 20 減価償却費 20法人税等調整 [続きを読む]
  • 連結会計 貸倒引当金の消去(3期目) ダウンストリーム
  • 開始仕訳前期末仕訳貸倒引当金 15  貸倒引当金繰入 15法人税等調整額 6 繰延税金負債 6↓費用→利益剰余金当期首残高貸倒引当金 15  利益剰余金 15         当期首残高利益剰余金 6 繰延税金負債 6当期首残高実現仕訳前期末商品が販売されたと仮定し、逆仕訳を行います。前期末仕訳貸倒引当金 15  貸倒引当金繰入 15法人税等調整額 6 繰延税金負債 6↓逆仕訳貸倒引当金繰入 15  貸倒引当金 15繰延税金 [続きを読む]
  • 連結会計 内部取引高、債権債務の消去
  • 債権債務の相殺消去連結会社相互間の債権と債務は、企業集団の内部での取引の結果に過ぎないから、連結決算上は相殺消去しなければなりません。例えば、連結会社相互間の売掛金と買掛金、受取手形と支払手形、貸付金と借入金などが挙げられます。上記のほか、連結会社相互間の取引から生じた前払費用、未収収益、前受収益、未払費用などの経過勘定項目も相殺消去の対象となります。取引高の消去親会社と子会社、および子会社相互間 [続きを読む]
  • 子会社株式追加取得、一部売却
  • 段階取得による支配獲得 1期目期首投資有価証券は、前期にB社株式10%を100で取得したものB社株式追加取得→支配獲得期末にB社株式70%を1,000で取得子会社株式 1,000  現金預金 1,000子会社株式 100  その他有価証券 100①①B社の株式を80%取得したのでB社を子会社化。投資有価証券で計上した分を子会社株式へ振替。段階取得に係る差損期末時点B社株式保有分(80%分)の時価は1,200子会社株式 100①  段階取得 100   [続きを読む]
  • 外貨建財務諸表項目
  • 在外支店の財務諸表項目貸借対照表決算時レート:1ドル=100円期中平均相場(計上時相場が不明な場合):1ドル=110円取得時レート(HR)本店からの入金時:1ドル=85円備品購入時:1ドル=90円損益計算書 決算時レート:1ドル=100円期中平均レート(計上時相場が不明な場合):1ドル=110円発生時レート売上時:1ドル=105円仕入時:1ドル=95円備品購入時:1ドル=90円発生時レート  売上高 $90×@105=9,450期中平均レート [続きを読む]
  • 持分法
  • 非連結子会社と関連会社の業績は、持分法の適用により連結財務諸表に反映されます。非連結子会社とは親会社の支配が成立しているが、種々の理由で連結対象とされなかった子会社をいいます。関連会社とは親会社とその子会社が、出資・人事・資金・技術・取引等の関係を通じて、財務や営業の方針決定に対して重要な影響を与えることができるような他の会社をいいます。持分法の会計処理は投資会社が被投資会社の資本および損益のうち [続きを読む]
  • 連結会計 3期目(支配獲得翌々期)
  • 3期目 連結修正前精算表開始仕訳①子会社の資産・負債の評価土地 100①  繰延税金負債 40②         評価差額 60③②支配獲得日当期資本金 1,000  子会社株式 1,200利益剰余金 100  非支配株主持分 240当期首残高     当期首残高 その他有価証券評価差額金 40評価差額 60のれん 240③のれんの償却10年で償却。利益剰余金 24  のれん 24当期首残高④子会社当期純利益の非支配株主分振替子会社当 [続きを読む]
  • 連結会計 2期目(支配獲得翌期)
  • 2期目 連結修正前精算表2期目 開始仕訳①子会社の資産・負債の評価土地 100①  繰延税金負債 40②         評価差額 60③②支配獲得日(2年3月31日)1期(前期)資本金 1,000①  子会社株式 1,200繰越利益剰余金 100 子会社株主持分 240①その他有価証券評価差額金 40評価差額 60のれん 240②      ↓当期(2期)資本金 1,000  子会社株式 1,200利益剰余金 100  非支配株主持分 240当期首残 [続きを読む]
  • 連結会計 仕訳まとめ、1期目(支配獲得)
  • 連結の主な流れ1期目                         当期末は1年3月31日法人税等実効税率は40%①子会社の資産・負債の評価土地時価:  500帳簿価額:400土地 100①  繰延税金負債 40②        評価差額 60③①500(時価)−400(帳簿価額)②(時価−帳簿価額)×40%(法定実効税率)③差額②支配獲得日における相殺消去A社の発行済株式の80%を1,200円で取得。子会社の取得時帳簿価額資本金 [続きを読む]
  • 連結 1期目(支配獲得)仕訳まとめ、当期支配獲得()
  • 連結の主な流れ1期目                         当期末は1年3月31日法人税等実効税率は40%子会社の資産・負債の評価土地時価:  500帳簿価額:400土地 100①  繰延税金負債 40②        評価差額 60③①500(時価)−400(帳簿価額)②(時価−帳簿価額)×40%(法定実効税率)③差額支配獲得日における相殺消去A社の発行済株式の80%を1,200円で取得。子会社の取得時帳簿価額資本金 1, [続きを読む]
  • 本支店会計(個別決算)
  • 本支店会計の決算時における処理の流れを図にしました。前提条件未達取引本店から支店へ売上100が、支店側で未着のため未仕訳支店側本店より仕入 100  本店 100決算整理(本店・支店)支店売上原価算定本店の期末商品:250支店の期末商品:165(すべて本店からの仕入分)本店は支店売上時に10%利益を乗せて販売している。仕入 100   繰越商品 100仕入 400   本店より仕入 400繰越商品 165 仕入 165減価償却費定 [続きを読む]
  • オプション取引
  • オプション取引とは将来に一定の価格で特定の金融資産を買う権利または売る権利を現時点で売買し、権利の買手は権利を行使しても放棄してもよい取引をいます。取引時買手A社は売手B社の国債先物のオプション取引をおこない、1口100円につきオプション料1円を10口買い建て、B社に支払。買手A社前渡金 10①  現金預金 10①@1×10(口)売手B社委託証拠金として20円を差入。現金 10  前受金 10差入保証金 20  現金預金 2 [続きを読む]
  • 現金預金
  • 現金決算日は2年3月31日帳簿上の期末残高:500金庫内現金残高:340先日付小切手2年4月30日付の小切手40受取り、現金で処理している。[修正仕訳]受取手形 40①  現金 40①決算日以後の日付の先日付小切手は、受取手形で処理するので、修正仕訳を行います。自社振出の小切手自社振出の小切手60を受取り、現金に含めている。[修正仕訳]当座預金 60①  現金 60①自社振出の小切手は当座預金で処理すべきであるので、修正仕訳を [続きを読む]
  • 【会計基準】固定資産の減損に係る会計基準
  • 一 対象資産 本基準は、固定資産を対象に適用する。ただし、他の基準に減損処理に関する定めがある資産、例えば、「金融商品に係る会計基準」における金融資産や「税効果会計に係る会計基準」における繰延税金資産については、対象資産から除くこととする。(注1)(注12)(注1)本基準における用語の定義は、次のとおりである。1.回収可能価額とは、資産または資産グループの正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額を [続きを読む]
  • 株式交換・移転・会社分割
  • 株式交換A社とB社は、A社を親会社とする株式移転を行う。増加する株主資本のうち2分の1ずつを資本金と資本準備金とする。A社株式時価:50円交換比率:B社株式1株につきA社株式0.8株発行済株式:A社、B社ともに10株子会社株式 400  資本金 200        資本準備金 200①@50円(A社株式時価)×10株×0.8株式移転A社(取得企業)とB社(被取得企業)は、Z社を新設・親会社とする株式移転を行う。Z社の増加する株主資本 [続きを読む]
  • キャッシュ・フロー 間接法 資産・負債
  • 間接法の調整項目次の4つがあります。①非資金損益項目②営業外損益③特別損益④資産・負債の増減この中で④の資産・負債の増減項目を見ていきます。税引前当期純利益に営業活動に係る資産及び負債の増減を加減する方法です。B/Sから導き出していきます。売上債権の増減額B/Sから売掛金は前期末2,500、当期末2,670あり、170の増加となっています。前期の売掛金は全て入金があったとします。前期末の売掛金回収現金 2,500     [続きを読む]
  • キャッシュ・フロー計算書 間接法 非資金損益項目
  • 間接法の調整項目は次の4つがあります。①非資金損益項目②営業外損益③特別損益④資産・負債の増減この中で①の非資金損益項目を見ていきます。減価償却費減価償却費は、お金の増減のない費用のため、調整をします。税引前当期純利益から始まる間接法で、費用として減額しているためP/Lの減価償却費からの数字を加算します。貸倒引当金貸倒引当金も同じくお金の増減のない費用のため、調整をします。P/Lの繰入から持ってくるので [続きを読む]