ヴォロス さん プロフィール

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ヴォロスさん: ヴォロスのJ-REIT講座
ハンドル名ヴォロス さん
ブログタイトルヴォロスのJ-REIT講座
ブログURLhttp://blog.livedoor.jp/volos_jreit/
サイト紹介文J-REITのマーケット情報、資産運用についての情報を伝えていきます。
参加カテゴリー
更新頻度(1年)情報提供373回 / 365日(平均7.2回/週) - 参加 2016/02/12 00:03

ヴォロス さんのブログ記事

  • イオンリート投資法人 第8期(2017年1月期)決算
  •  2017年3月15日の投資法人の決算が発表されました。当初の予想一口当たり2,980円のところ3,019円で着地しました。イオンモール熊本の時価は15,200百万円 2016年4月に発生した熊本地震により大きな被害を 受けた「イオンモール熊本」について、イオンモール㈱をはじめとするイオングループのサポートを受けながら早期の復旧に向けて取り組んできました。2017年1月31日時点では、核店舗(イオン熊本店)及び東モ ールに加え、西 [続きを読む]
  • 三井不動産ロジスティクスパーク投資法人 第1期(2017年1月期)決算
  •  2017年3月16日の投資法人の決算が発表されました。当初の予想一口当たり4,923円のところ5,198円で着地しました。尚、利益超過分配金が243円が含まれています。2016年8月2日上場したばかりのREITなれど未来は明るい 物流市場については、物流業務を専門的に請け負う3PL事業の市場規模が拡大し、多機能で利便性の高い 物流施設を賃借したいという3PL事業者のニーズが高まる傾向にあり、今後も先進的物流施設への需要が増加する [続きを読む]
  • スターアジア不動産投資法人 第2期(2017年1月期)決算
  •  2017年3月17日の投資法人の決算が発表されました。当初の予想一口当たり3,046円のところ3,112円で着地しました。2017年1月期に粛々と運用 物件ごとの特性を勘案したリーシング戦略に基づき、リーシングエージェントと協働したリーシング活動に注力しました。2017年期末現在において運用資産(取得価格の合計61,493百万円)の稼働率は96.8%となっています。とまあどこのAM会社でも行っていることですから、要するに特段何もイベ [続きを読む]
  • ケネディクス・レジデンシャル投資法人 第10期(2017年1月期)決算
  •  2017年3月14日の投資法人の決算が発表されました。当初の予想一口当たり6,420円のところ6,533円で着地しました。2棟の物件売却は売却益を計上しての売却 2017年1月期において、10物件(取得価格の総額8,167,348千円)を取得しました。また、 ポートフォリオ全体の資産構成、将来における収益力等を総合的に勘案した結果、2物件(譲渡価格 の総額1,301,000千円)を譲渡しました。 その結果、2017年1月期末時点におけるポートフォ [続きを読む]
  • コンフォリア・レジデンシャル投資法人 第13期(2017年1月期)決算
  •  2017年3月15日の投資法人の決算が発表されました。当初の予想一口当たり4,510円のところ4,549円で着地しました。運用物件100棟突破も貪欲な資産規模拡大を図る 2017年1月期は2016年8月にコンフォリア札幌植物園、2016年9月にコンフォリア扇町、2016年12月にコンフォリア市谷薬王寺の計3物件を取得しました。その結果、2017年1月期末現在における保有資産は101物件となりとうとう100物件を超えました。取得価格の合計は168,04 [続きを読む]
  • 森ヒルズリート投資法人 第21期(2017年1月期)決算
  •  2017年3月17日の投資法人の決算が発表されました。当初の予想一口当たり2,600円のところ2,645円で着地しました。大規模物件を保有しているため今期も堅実な運用  テナントニーズを把握した効率的かつ計画的な運営管理及び修繕工事によりテナント満足度の維持向上に努めるとともに、賃貸市況の動向を見据えながら新規及び既存テナントに対する積極的なリーシング活動を展開し、稼働率及び賃料水準の維持向上を図りました。 当期 [続きを読む]
  • 日本賃貸住宅投資法人・地方物件売却5棟売却も分配金への影響無し
  •  2017年3月15日に日本賃貸住宅投資法人が地方物件5棟の売却を発表しました。売却物件は北海道を始め兵庫県、大阪府と地方であること。また資産規模も小さいものが中心になっています。戦略に伴った売却であり方針は◎ 日本賃貸住宅投資法人では長期的に安定した利益配分を実現するため、①東京 23 区を中心とした首都圏及び首都圏以外の地域トップクラスの物件(原則、共に1物件 10 億円以上)の新規取得②運用効率等の向上 を [続きを読む]
  • 三鬼商事オフィスリポート(2017年2月時点)
  •  三鬼商事から2017年2月時点のオフィスレポートが公開されましたのでご紹介致します。 URL https://www.e-miki.com/market/office.html 札幌ビジネス地区  2月時点の平均空室率は3.59%となり前月比0.1ポイント減少しました。中小規模で新規進出や館内増床、拡張移転などの成約が起こり、平均賃料は前月より+42円で8,300円/坪となりました。南一条地区では店舗などの新規進出の動きが見られ、北口地区ではコールセンタ [続きを読む]
  • 大和ハウスリート投資法人・2017年3月22日公募増資の条件確定
  •  大和ハウスリート投資法人が2017年3月13日に、3月22日予定している増資の募集条件が整いました。今回の公募増資で合計156,720口が増加する予定になります。オーバーアロットメントによる売出しが14,000口ですからさらに投資口数が増加することになると思います。 1. 募集による新投資口発行 (1) 募集投資口数: 下記①及び②の合計による本投資口 156,720 口    ①国内一般募集 94,672 口   ②海外募集 62,048 口   [続きを読む]
  • グローバルREITの状況2017年2月
  • 米国REIT市場の状況 2月上旬は雇用統計やISM非製造業景況指数が良好な内容で、株式市場が堅調に推移したことなどから、投資家のリスク選好的な動きが拡がり上昇した。また、トランプ大統領が税制改革案を近く公表する意向を示したことなども好材料となったことも理由です。中旬は イエレン米連邦準備制度理事会(FRB)議長が 議会証言で年前半の利上げに意欲を示して早期利上げ観測が強まったことなどから、上値が抑えられる結果と [続きを読む]
  • 観光庁-宿泊旅行統計調査(2016年1月〜12月分)
  •  2017年3月3日に観光庁から2016年の宿泊旅行統計調査の年間数値(速報値)が公表されました。延べ宿泊者数(全体)は、4億9,418万人泊(前年比-2.0%)であした。 うち日本人延べ宿泊者数は、4億2,330万泊(前年比-3.5%)で、2016年は、前年に比べてゴールデン ウィークやシルバーウィークの日並びが悪かったことや、熊本地震、台風等の影響により減少したものと考えられるとしています。外国人延べ宿泊者数は、7,088万人泊(前年比+ [続きを読む]
  • 物流施設の賃貸マーケットに関する調査(2017年1月時点)
  •  2017年2月28日に㈱一五不動産情報サービスより物流施設の賃貸マーケットに関する調査(2017年1月時点)が公表されましたのでご紹介致します。 URL http://www.ichigo-re.co.jp/report/東京圏の賃貸マーケット動向 2017年1月の東京圏の空室率は4.9%となり、前期(16年10月)の5.0%から0.1ポイント低下しました。2016年11月〜2017年1月の新規供給は17.7万?に対し、新規需要は18.4万?で、概ね均衡した需給バランスとなりまし [続きを読む]
  • 2016年12月期決算J-REIT分析③その他の分析
  •  2016年12月期決算のJ-REITの時価総額、含み益、稼働率の推移を見ていきます。・一口当たり分配金  すべての投資法人で前期よりも高い分配金を支払うことを予定でいます。利益超過分配金を支払って見た目の分配金利回りを向上させる投資法人が有りますが、個人的には利益のみで分配金を支払って頂ければ良いと考えています。貸借対照表上では現預金の金額は多く感じますが実際はローン契約などで資金使途を制限させている預金が [続きを読む]
  • 2016年12月期決算J-REIT分析②安全性指標
  •  2016年12月期決算のJ-REITの安全性について分析しました。・有利子負債利子率 有利子負債利子率はインヴィンシブル以外は順調に減少しています。2016年12月期も資金調達環境は良好であったことが解ります。インヴィンシブルもリファイナンスを行ったため一時的に上昇したに過ぎないので過度に反応する必要は無いと思います。インヴィンシブルの懸念は良くも悪くも常にスポンサーに振り回されるという体質です。マリモ地方創生は [続きを読む]
  • 2016年12月期決算J-REIT分析①収益性指標
  •  2016年12月期決算のJ-REITの収益性について分析しました。・NOI利回り NOI利回りは年換算NOI÷取得価格で算定しています。6・12月決算の投資法人についてはNOI利回りについてほぼ全ての投資法人で前期よりも良い数値を計上しています。フロンティア投資法人が前期よりも下げていますが、運用日数ベースで算定しているさための誤差によるものです。実際賃貸事業収入の下げ幅よりも賃貸事業費用の下げ幅の方が大きいので前期と同 [続きを読む]