ぴーす さん プロフィール

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ぴーすさん: <小説ランキング>『小説』のおすすめ by 推理小説家
ハンドル名ぴーす さん
ブログタイトル<小説ランキング>『小説』のおすすめ by 推理小説家
ブログURLhttp://mainichigashiawase.seesaa.net/
サイト紹介文読んでみて「面白い!!」「是非読んで欲しい!!」と思った『小説』をひたすら紹介します。
自由文漫画、小説、文学、雑誌などジャンルは問いません。

※ただ個人的な趣味で映画、テレビドラマ、美術館についても時々書かせていただくかもです※
参加カテゴリー
更新頻度(1年)情報提供88回 / 365日(平均1.7回/週) - 参加 2009/07/06 10:43

ぴーす さんのブログ記事

  • トヨタと東京海上が自動運転技術の高度化で提携
  • トヨタ自動車と東京海上日動火災保険は30日、自動運転技術の高度化で提携したと発表した。トヨタは東京海上が自動車事故対応などで集積した情報をビッグデータとして分析し、自動運転の技術革新に生かす。自動運転の開発で自動車メーカーと保険会社が提携するのは世界初。業界の垣根を越えた連携で次世代技術分野の主導権を狙う。トヨタは自動運転ソフトウエアの開発子会社とともに、東京海上の事故データなどをもとに自動運転の [続きを読む]
  • 在庫一掃セール好調も…大塚家具の経営好転せず
  • 大塚家具の10月の売上高が、既存店ベースで前年同月比10%超の伸びとなったことがわかった。前年を上回るのは2017年6月以来、16か月ぶりだ。客足を呼び戻す窮余の策として9月下旬から始めた「在庫一掃セール」がひとまず奏功したものの、厳しい経営状況は続きそうだ。売上高は全店ベースでも5%以上増え、15か月ぶりのプラスとなった。在庫一掃セールは高価格帯のソファやダイニングテーブル、ベッドなどの主力商品 [続きを読む]
  • 豪運用会社、3280億円で買収=収益基盤拡充へ―三菱UFJ信託
  • 三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)傘下の三菱UFJ信託銀行は31日、オーストラリアの銀行最大手、コモンウェルス銀行(CBA)グループの資産運用会社9社を買収すると発表した。総額は約3280億円。国内金融機関による海外資産運用会社の買収では過去最大級という。国内の低金利環境が長期化する中、海外の資産運用事業を強化し、収益基盤を拡充する。買収は2019年半ばをめどに完了する予定。MUFGの資産運用は主に三菱UFJ信託が [続きを読む]
  • 日本企業70社に賠償命令の可能性も 徴用工勝訴
  • 日本による朝鮮半島統治時代に「強制労働させられた」として、元徴用工の韓国人4人が新日鉄住金(旧新日本製鉄)に損害賠償を求めた訴訟の差し戻し上告審で、韓国最高裁は30日、同社に賠償を命じた2審判決を支持して同社の上告を棄却し、賠償支払いを命じる判決が確定した。これを受け、日本企業の間に不安が広がっている。同様の訴訟を抱える三菱重工業など約70社も賠償を命じられる可能性が高まったからだ。悪化する日韓関 [続きを読む]
  • 2万円で買える「2万5千円分の商品券」案検討
  • 2019年10月の消費税率10%への引き上げに伴う経済対策で検討している商品券を巡り、財務省がまとめた原案が分かった。1人あたり2万5000円分を2万円で購入できる「割引商品券」とし、5000円分多く買い物ができる。購入できるのは低所得者を中心とする方向だ。希望者は、2万円を支払えば1000円の商品券を25枚受け取ることができる。買い物の際は原則としてお釣りをもらえず、使い切りを前提とする。使用で [続きを読む]
  • TPP11、12月30日発効=6カ国が手続き完了、新経済圏誕生へ
  • 米国を除く環太平洋連携協定(TPP)参加11カ国の新協定「TPP11」が12月30日に発効することが確定した。オーストラリアが今月31日に批准し、協定発効に必要な6カ国の国内手続きが完了。太平洋を囲む新たな経済圏が年内に誕生する。米国と中国の貿易摩擦が過熱し、保護主義的な動きが広がる中、TPP11の発効は世界の成長を多国間で支える自由貿易の推進力となる。日本は来年1月中旬にも米国と物品貿易協定(TAG)交渉に入るが、多国間 [続きを読む]
  • 1千万円以上の大穴的中、8割が未申告?
  • 競馬や競輪などでの高額払戻金について会計検査院が調べたところ、1千万円以上の「大穴」で当たった金額の8割ほどは税務申告されていない可能性があることがわかった。主催者側から聞き取った2015年の払戻金約127億円に対し、税務申告されたとみられるのは二十数億円だったという。関係者への取材でわかった。関係者によると、検査院は競馬などの公営ギャンブルの主催者から、15年の1年間に1回の払戻金が1050万円 [続きを読む]
  • 東証、システム障害が復旧=株式取引正常化
  • 東京証券取引所は10日、同日の株式売買を通常通り実施すると発表した。9日に東証と証券会社を結ぶサーバーの一部がダウンし、株式取引に支障が出ていた。東証によると、障害は復旧し、10日の取引開始から売買は正常に行われている。障害は9日午前7時半ごろ発生。ある証券会社が数十秒間で通常の1000倍以上に及ぶ大量のデータを東証に誤送信し、4系統あるサーバーの一つが停止した。東証は障害を受け、正常に稼働している残り三つの [続きを読む]
  • トヨタ、英生産停止も…EU離脱交渉決裂にらむ
  • 来年3月に迫った英国の欧州連合(EU)離脱を前に、トヨタ自動車など日本の自動車メーカーが対応を迫られている。トヨタは9日、英国とEUとの離脱交渉が決裂し、貿易を巡る合意に至らないまま離脱が決まった場合、部品調達が滞る恐れがあるとして、一時的に英国工場の生産を停止する可能性があるとの認識を明らかにした。トヨタは2017年、英国工場で約14万台を生産。そのうち約9割をEU諸国に輸出した。部品の多くはE [続きを読む]
  • 原油価格が急伸=産油国の増産見送りで
  • 石油輸出国機構(OPEC)と非加盟のロシアなどの主要産油国が23日の会合で増産を見送ったことを受け、24日の原油先物市場で原油価格が急上昇した。欧州市場では代表的な指標の英国産北海ブレントが前営業日比2%超上昇し、一時1バレル=80ドルを突破。米国市場でも午前の取引で、WTIが72ドル台に急伸した。主要産油国の会合に先立ち、トランプ米大統領は「市場を独占するOPECは今すぐ原油価格を下げろ!」とツイッターで増産圧力を [続きを読む]
  • 車業界、追加関税を警戒=発動回避の道筋注視―日米協議
  • 自動車業界は日米両政府の閣僚級協議(FFR)で、米国による追加関税の動向を注視している。トランプ米政権は、自動車の関税を最大25%(現在2.5%)に引き上げることを検討中で、実現すれば経営への影響は甚大。短期間で生産体制を見直すのは難しいため、交渉で発動回避の道筋が付くか、神経をとがらせている。2017年の日本車の対米輸出は約173万台で、約969万台の国内生産の約2割を占めた。トヨタ自動車は25%の追加関税が発動さ [続きを読む]
  • 伊勢丹府中店・相模原店、来年9月末にも閉店へ
  • 三越伊勢丹ホールディングス(HD)が、来年9月末をめどに伊勢丹の府中店(東京都府中市)と相模原店(相模原市)を閉店する方針を固めたことがわかった。両店の売り上げが低迷し、百貨店としての営業継続は難しいと判断した模様だ。三越伊勢丹HDは、地方や郊外の店舗の見直しを進めている。17年に三越千葉店(千葉市)と三越多摩センター店(東京都多摩市)、18年3月には伊勢丹松戸店(千葉県松戸市)を閉店した。 [続きを読む]
  • 日立、テレビ国内販売終了へ…ソニーと連携強化
  • 日立製作所は25日、薄型テレビの国内販売を今秋をめどに終了すると発表した。日立は1950年代後半から自社ブランドのテレビを国内で販売し、近年は薄型テレビの「Wooo(ウー)」を扱ってきた。北米、アジアなど海外販売は続ける。日立は2012年、海外メーカーとの競争激化で採算が悪化し、薄型テレビの国内生産を終了した。現在は他社に生産を委託し、日立系列の販売店などでウーを販売している。日立は今後、国内家電 [続きを読む]
  • 健保組合、黒字額4割減=17年度決算、4割超が赤字に
  • 健康保険組合連合会(健保連)は25日、大企業の社員とその家族が加入する1394の健康保険組合の2017年度決算見込みを発表した。全体の黒字額は、前年度と比べ1030億円減の1346億円で、約4割の大幅減となった。高齢者医療への拠出金が伸びており、各健保組合の運営にとって大きな負担となっている。赤字となった組合数は39増えて580組合で、全体の41.6%を占めた。被保険者の給与から天引きされる保険料率も右肩上がりで伸び、17年 [続きを読む]
  • サンマとイカ、品薄で高騰=北海道地震で―築地市場
  • 北海道地震の影響により、旬のサンマやスルメイカの水揚げが減少。東京・築地市場(中央区)では品薄から卸値が高騰し、売れ行きが悪化している。サンマは主産地、北海道での水揚げが8月下旬から回復していたが、地震により状況は一転。同市場8日のサンマ入荷量は約7600箱(4キロ箱中心)で、1〜7日(平均2万8600箱)に比べ4分の1近くに急減した。入荷減により、卸値は高騰。8日の相場は中心となる140グラム型が1キロ当たり1100円 [続きを読む]
  • 関空被害、1兆円インバウンド景気直撃 1日24億円減
  • 日本のインバウンド(訪日外国人客)景気を支えてきた関西空港が台風21号の被害から立ち直れず、観光への影響が広がり始めている。8日、国際線の一部の営業が再開されたものの、フル稼働にはほど遠い。年間1兆円以上を消費するとされる関西圏への訪日外国人の「窓口」だけに、地元は危機感を強めている。■関西経済に打撃 関空の完全復旧に時間がかかれば、「訪日客消費」に支えられてきた関西経済に打撃となりそうだ。201 [続きを読む]
  • 就活指針廃止>企業、人材確保に危機感 広がる通年採用
  • 経団連の中西宏明会長が3日に面接などの解禁日を定めた採用活動の指針を廃止する意向を示した背景には、時期を問わず人材を採用する通年採用が企業で広がり始めていることがある。グローバル化が進み、人材の獲得競争が厳しさを増す中、決まった時期に新卒者を一括採用する方法では多様な人材を確保できないとの危機感がある。「企業がグローバル化し、競争優位に立つには採用が極めて重要。経団連会長が一石を投じたことを前向き [続きを読む]
  • 3メガバンクの投信、4割の客が損失 2割台の銀行も
  • 3メガバンクで投資信託を買った個人客の4割が、今年3月末時点で損失を抱えていることがわかった。運用成績の透明化を求める金融庁の意向に沿って各行が開示した。開示の動きは証券業界でも出ており、今後、投信の販売会社を選ぶ参考になりそうだ。各行が、自行の窓口で投信を買い、今年3月末時点で保有している顧客の運用成績を開示した。運用損益がマイナスとなり損失を抱えたのは、三菱UFJ銀行では全体の42%、みずほ銀 [続きを読む]
  • 生保過熱「節税保険」、金融庁が問題視 新商品が次々
  • 大手生命保険の定期保険を巡り、販売現場で「節税」がPRされ、金融庁が一部の商品設計を問題視している。同庁は6月に調査に乗り出したが、各社はなお同種の商品を拡充している。以前も節税目的の加入が目立った商品があり、国税庁が通達で事実上規制してきた。ただ最近は通達に触れない商品が売り出され、販売が過熱している。問題となっているのは、主に中小企業経営者向けの死亡定期保険の一部。保障額は数億円で高額な保険料 [続きを読む]
  • 10分に短縮、EV急速充電器を日中共同開発へ
  • 電気自動車(EV)向けの急速充電器について、日本と中国の業界団体が、次世代規格を統一することで合意した。2020年をめどに10分以下で充電できる機器の共同開発を目指す。日本と中国、欧州が、規格争いを繰り広げてきたが、日中が手を組むことで9割超の占有率(シェア)を握ることになり、世界標準へと大きく近づく。日本の急速充電器の規格「CHAdeMO(チャデモ)」の普及に向け、自動車や充電器のメーカーなどが [続きを読む]
  • 猛暑が逆風、7月の販売明暗 スーパー増加、百貨店は減少
  • 日本チェーンストア協会が21日発表した全国のスーパーの総販売額は1兆1301億円。既存店ベースで前年同月比1.5%増で、2カ月連続のプラスとなった。飲料、アイスクリーム、機能性肌着、制汗剤などの猛暑対応商品の販売が好調なことに加え、野菜相場の高騰もあり、食料品などが販売を伸ばした。同日、日本百貨店協会が発表した7月の全国百貨店売上高は5132億円となり、既存店ベースで6.1%減だった。来店客数の約 [続きを読む]
  • 7月のエアコン出荷、過去最高176万台 記録的猛暑で
  • 7月に国内で出荷された家庭用エアコンの台数は、前年同月比10・9%増の176・3万台と、単月としては5年ぶりに過去最高を更新した。出荷額は12・2%増の1379億8300万円。記録的な猛暑で販売が大きく伸びた。業界団体の日本冷凍空調工業会がメーカー10社分を合計し、22日に発表した。もともと7月は、6月と並んでエアコンがとくによく売れる時期。ここ数年は省エネなどの性能アップが注目されたほか、「1部 [続きを読む]