まお さん プロフィール

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まおさん: わかりやすく解説! 工業簿記
ハンドル名まお さん
ブログタイトルわかりやすく解説! 工業簿記
ブログURLhttp://wakai-kogyoboki.com
サイト紹介文日本一わかりやすい工業簿記サイトを目指しています。
参加カテゴリー
更新頻度(1年)情報提供92回 / 365日(平均1.8回/週) - 参加 2016/08/30 13:40

まお さんのブログ記事

  • 資本コスト(事業部の業績測定)
  • 資本コスト資本を調達するには、銀行からの借入、社債の発行、株式の発行があります。負債の資本コスト率借入金や社債を発行して資金調達をすると、支払利息や社債利息を支払うことになります。これが負債の資本コストです。ただし、支払利息や社債利息はそのまま資本コストにはなりません。資本コスト率≠支払利子率費用が発生するということは、同時に法人税等を減額させる効果もあるからです。※※ただし費用が発生しても税務上 [続きを読む]
  • セグメント別損益計算(事業部の業績測定)
  • 資料お菓子A1個あたり販売額 1001個あたり変動費 50生産、販売量 200 個お菓子B1個あたり販売価額 2001個あたり変動費 120生産、販売量 100 個固定費製造原価、販管費固定費は10,000で、内訳は下記のようになる。・固定費製造原価 9,000・固定費販管費  1,000固定費製造原価を個別費と共通費なお、固定費製造原価は、個別費、共通費に分けられ、 個別費 6,000(お菓子A2,000、お菓子B4,000) 共通費 3,000となる。 [続きを読む]
  • リニアー・プログラミング(最適セールス・ミックス)
  • 最適セールス・ミックスの記事では、制約が生産能力の1つだけありました。今回は、制約が2つ以上の場合でいかに最大の利益を得ることができるかを見ていきます。それには、リニアー・プログラミングを使っていきます。資料菓子A菓子B1個あたり販売額1002001個あたり変動費501201個あたり作業時間 スポンジ部門0.5時間1.5時間 デコレーション部門2.5時間1.5時間需要限度200個100個生産能力 スポンジ部門150時間 デコレーシ [続きを読む]
  • 原価の固変分解
  • 高低点法高低点法は、過去の実際データをもとに、費目の最高の業務量と最低の業務量の2点のデータから、原価の推移を直線とみなす方法です。 注意したいのは、発生した金額の高点と低点ではなく、業務量(作業時間等)の高点と低点であることです。 それでは実際に例題で変動費、固定費の計算方法を見ていきます。変動費率最大の業務量時の金額−最小の業務量時の金額   最大の業務量−最小の業務量    直接作業時間  材 [続きを読む]
  • 原価予測
  • 高低点法高低点法は、過去の実際データをもとに、費目の最高の業務量と最低の業務量の2点のデータから、原価の推移を直線とみなす方法です。 注意したいのは、発生した金額の高点と低点ではなく、業務量(作業時間等)の高点と低点であることです。 それでは実際に例題で変動費、固定費の計算方法を見ていきます。変動費率最大の業務量時の金額−最小の業務量時の金額   最大の業務量−最小の業務量    直接作業時間  材 [続きを読む]
  • 全部原価計算と直接原価計算の差異調整(ころがし計算法)
  • 全部原価計算の営業利益と直接原価計算の営業利益全部原価計算と直接原価計算のページで両者の営業利益を見ると差異が生じています。この差異はなぜ起こるのでしょうか。 結論から言うと、この差額は、直接原価計算の固定加工費は実際発生額をすべて費用として計上しているのに対し、全部原価計算の固定加工費のうち、予定配賦額分がすべて費用として計上されていないことから起こっています。なぜその差異発生したかをみていきま [続きを読む]
  • 正常仕損・異常仕損(個別原価計算)
  • 資料・製造1は仕損が発生したが、補修により製品として出荷できるため、製造1−1を発行して補修を行う。当月に完成した。・製造2は一部に新たに製造しなければならず、製造2−1を発行して製造を行う。出荷できない製品(仕損品)は、評価額が20ついた(仕損品評価額)。仕損費は直接経費で処理。当月に完成した。・製造3は通常では起こりえない仕損が発生し、異常仕損として処理を行う。当月現在仕掛中。 それでは、製造1の「 [続きを読む]
  • 純粋先入先出法(総合原価計算)
  • 期首仕掛品原価は、すべてこれを完成品の原価に算入し、当期製造費用を、完成品数量から期首仕掛品の完成品換算量を差し引いた数量と期末仕掛品の完成品換算量との比により、完成品と期末仕掛品とにあん分して完成品総合原価および期末仕掛品原価を算定する(先入先出法)。原価計算基準 第2章実際原価の計算 第4節原価の製品別計算 24総合原価計算における完成品総合原価と期末仕掛品原価 3より月末仕掛品当月製造費用(当 [続きを読む]
  • 先入先出法(総合原価計算)
  • 期首仕掛品原価は、すべてこれを完成品の原価に算入し、当期製造費用を、完成品数量から期首仕掛品の完成品換算量を差し引いた数量と期末仕掛品の完成品換算量との比により、完成品と期末仕掛品とにあん分して完成品総合原価および期末仕掛品原価を算定する(先入先出法)。原価計算基準 第2章実際原価の計算 第4節原価の製品別計算 24総合原価計算における完成品総合原価と期末仕掛品原価 3より月末仕掛品金額当月製造費用 [続きを読む]
  • 平均法(総合原価計算)
  • 当期の直接材料費総額(期首仕掛品および当期製造費用中に含まれる直接材料費の合計額)および当期の加工費総額(期首仕掛品および当期製造費用中に含まれる加工費の合計額)を、それぞれ完成品数量と期末仕掛品の完成品換算量との比により完成品と期末仕掛品とにあん分して、それぞれ両者に含まれる直接材料費と加工費とを算定し、これをそれぞれ合計して完成品総合原価および期末仕掛品原価を算定する(平均法)。原価計算基準  [続きを読む]
  • 正常仕損と異常仕損が両方発生
  • 資料原価配分:平均法正常仕損の処分価値:なし進捗度月初:0.4月末:0.6正常仕損:0.5異常仕損:0.8月末仕掛品・異常仕損・完成品に負担正常仕損は、・月末仕掛品 前・異常仕損  前に発生しているため、月末仕掛品、異常仕損、完成品に負担時系列 直接材料費 月末仕掛品  月初金額+当月投入金額    ×月末数量完成品数量+正常仕損+異常仕損+月末数量 1,000  ×20個 =20055+10+15+20正常仕損 1,000  ×10個 [続きを読む]
  • 配合差異と歩留差異
  • 資料製品Zを8作るのに必要な標準原価、標準消費量標準単価 標準消費量原料A  80  ×  6  = 480原料B  40  ×  4  = 160当月実績数量 仕掛品の月末、月初は0。製品Zの実際生産量は120正常減損率標準消費量による投入量6(原料A)+4(原料B)=10減損10−8(産出量)=2(減損)正常減損率正常減損率= 正常減損量        産出量 2  =0.25 8減損量減損 160(当月投入)−120(完成品)=40(減 [続きを読む]
  • 原価計算基準 第5章 原価差異の会計処理
  • 47 原価差異の会計処理(一)実際原価計算制度における原価差異の処理は、次の方法による。1 原価差異は、材料受入価格差異を除き、原則として当年度の売上原価に賦課する。2 材料受入価格差異は、当年度の材料の払出高と期末在高に配賦する。この場合、材料の期末在高については、材料の適当な種類群別に配賦する。3 予定価格等が不適当なため、比較的多額の原価差異が生ずる場合、直接材料費、直接労務費、直接経費および [続きを読む]
  • 組別総合原価計算
  • 組別総合拐原価計算は、異種製品を組別に連続生産する生産形態に適用する。 組別総合原価計算にあっては、一期間の製造費用を組直接費と組間接費又は原料費と加工費とに分け、個別原価計算に準じ、組直接費又は原料費は、各組の製品に賦課し、組間接費又は加工費は、適当な配賦基準により各組に配賦する。次いで一期間における組別の製造費用と期首仕掛品原価とを、当期における組別の完成品その期末仕掛品とに分割することにより [続きを読む]
  • 原価計算基準 第4章 原価差異の算定および分析
  • 44 原価差異の算定および分析 原価差異とは実際原価計算制度において、原価の一部を予定価格等をもって計算した場合における原価と実際発生額との間に生ずる差額、ならびに標準原価計算制度において、標準原価と実際発生額との間に生ずる差額(これを「標準差異」となづけることがある。)をいう。 原価差異が生ずる場合には、その大きさを算定記録し、これを分析する。その目的は、原価差異を財務会計上適正に処理して製品原価 [続きを読む]
  • 部門別計算 複数基準配賦法
  • 複数基準配賦法は、補助部門費を変動費と固定に区別して配賦します。変動費は、用役消費量を配賦基準とする。固定費は、用役消費能力を配賦基準とする。資料        切削部門  組立部門月間実際消費量 : 100     50月間消費能力:   60      30実際動力部門費:変動費 600固定費 900計   1,500単一基準配賦法直接配賦法によりおこなう。切削部門  1,500(動力部門費合計。変動費+固定費)    [続きを読む]
  • 標準の改訂
  • 資料原価標準(製品1個当たり)@10×5時間=50生産・販売完成量:100個販売量:90個仕掛品・製品の期首・期末はなし。原価の実際発生額5,100原価差額は全額を売上原価に賦課翌期から新基準の場合標準作業時間を5時間→4時間に変更原価標準@10×5時間=50当期完成品製品 5,000① 仕掛品 5,000①50(原価標準)×100(個) 原価差異の算定総差異 100①  仕掛品 100①5,000(当期完成品)−5,100(実際発生額)=△100売上 [続きを読む]
  • 原価計算基準 第3章 標準原価の計算
  • 40 標準原価算定の目的 標準原価算定の目的としては、おおむね次のものをあげることができる。(一)原価管理を効果的にするための原価の標準として標準原価を設定する。これは標準原価を設定する最も重要な目的である。(二)標準原価は、真実の原価として仕掛品、製品等のたな卸資産価額および売上原価の算定の基礎となる。(三)標準原価は、予算とくに見積財務諸表の作成に、信頼しうる基礎を提供する。(四)標準原価は、こ [続きを読む]
  • 原価計算基準 第2章 実際原価の計算
  • 第2章 実際原価の計算7 実際原価の計算手続 実際原価の計算においては、製造原価は、原則としてその実際発生額を、まず費目別に計算し、次いで原価部門別に計算し、最後に製品別に集計する。販売費および一般管理費は、原則として、一定期間における実際発生額を、費目別に計算する。第1節 製造原価要素の分類基準8 製造原価要素の分類基準 原価要素は、製造原価要素と販売費および一般管理費の要素に分類する。 製造原 [続きを読む]
  • 定時間外作業手当()
  • 定時間外作業手当は、予定平均賃率に40%を上乗せし、製造間接費で計上。予定消費賃率算定年間予定賃金手当年間予定就業時間60,000=@500 120直接工先月未払直接工の先月未払賃金・手当は、1,400 当月支給(4/21〜5/20)直接工の支給額は4,800 当月消費予定(5/1〜5/31)直接作業分@500×5(時間)=2,500 間接・手待分@500×(2+1)=1,500時間外手当@500×40%×1(時間)=200賃金・手当予定消費額合計(当月消費予定、間 [続きを読む]
  • 定時間外作業手当(労務費)
  • 定時間外作業手当は、予定平均賃率に40%を上乗せし、製造間接費で計上。予定消費賃率算定年間予定賃金手当年間予定就業時間60,000=@500 120直接工先月未払直接工の先月未払賃金・手当は、1,400 当月支給(4/21〜5/20)直接工の支給額は4,800 当月消費予定(5/1〜5/31)直接作業分@500×5(時間)=2,500 間接・手待分@500×(2+1)=1,500時間外手当@500×40%×1(時間)=200賃金・手当予定消費額合計(当月消費予定、間 [続きを読む]
  • 原価計算基準 第1章 原価計算の目的と原価計算の一般的基準
  • 第1章 原価計算の目的と原価計算の一般的基準1 原価計算の目的 原価計算には、各種の異なる目的が与えられるが、主たる目的は、次のとおりである。(一)企業の出資者、債権者、経営者等のために、過去の一定期間における損益ならびに期末における財政状態を財務諸表に表示するために必要な真実の原価を集計すること。(二)価格計算に必要な原価資料を提供すること。(三)経営管理者の各階層に対して、原価管理に必要な原価 [続きを読む]
  • 材料と労務費は、なぜ月初と月末の貸借が逆になるのか
  • 材料と労務費は、なぜ月初と月末の貸借が逆になるのか。 結論からいうと、月末において材料は費用の戻し、労務費は費用の見越し計上するという、計上が違うため貸借が逆になります。そして月初は月末の振替になります。そのため、月初、月末において逆になります。それでは、例をもとに検証していきたいと思います。材料出庫方法は先入先出法とします。今月4月1日から会社を設立しました。4月10日 仕入1個@50を10個仕入。材料① [続きを読む]
  • 労務費 翌月
  • 資料年間予定賃金総額 750,000年間予定就業時間 1,500直接工の作業時間5月1日〜5月31日まで直接工作業時間:110間接作業時間:15手待時間 :5合計     120直接工の出勤時間5月1日〜5月20日 905月21日〜5月31日 405月1日〜5月20日分直接工給与総支給額61,500前月未払賃金振替前月計上した未払賃金を逆仕訳します。未払賃金 15,000 / 賃金 15,000予定配賦額による計上仕掛品 55,000 / 賃金 55,000       (直接 [続きを読む]
  • 労務費 当月
  • 資料会社を設立し、4月1日から1人雇った。給与は、20日締めの25日払いとした。年間予定賃金総額 750,000年間予定就業時間 1,500直接工の作業時間4月1日〜4月30日まで直接工作業時間 100間接作業時間 15手待時間 5合計 120直接工の出勤時間4月1日〜4月20日 904月21日〜4月30日 304月1日〜4月20日分直接工給与総支給額 45,000予定消費額算定予定消費賃率算定750,000(年間予定賃金総額) =5001,500(年間予定就業時間)予 [続きを読む]