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青田イチロー
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2016/07/17

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  • DHCへの不当攻撃

    DHCへの不当攻撃

    淡路島では5月23日にセミが一度鳴いた。ホタルも28日すでに飛ぶのを見た。菅首相は尾身氏と最近になって不仲らしい、遅すぎる。ワクチンもどきは遺伝子組み換えの新薬でワクチンでないのは歴然。当方にも接種の案内は来たが、効力が6ケ月しかなく、体調が不良になり、2ケ年はいつ血栓など重大な障害が出、しかもすでにある免疫力をゼロにしてしまう可能性がある新薬など打つものかとうっていない。まともと思える情報ではうつべきでないというのが正解と思える。つづくDHCへの不当攻撃

  • 棋士ふたりの悩みと希望

    棋士ふたりの悩みと希望

    中国が撒いたコロナウィルスで世界が苦悩に満ちている。日本ではインフルエンザ死者が毎年1万人なのに最近はすっかりコロナウィルスに負けて死者が数千人規模なのにむりやり他の病気の死者もコロナに感染していればコロナ病人でなくてもコロナ死者に入れてようやく1万人に近くなっている。経済困窮での死者などは隠そうとしているのが現在の政治だ。大阪、東京などは経済の中心であり経済活動はどんなことがあっても動かしていなければ日本が破産するというのに政治家は感染さえ防げば優秀なのだと錯覚している。10年後もこのコロナは現在と同じく存在している。治療薬の早期名発見と老人対策だけが急務であり、マスクなどウィルスには有害だ。日本人がマスクをしていたのは花粉症対策であって世界が勘違いしている。なぜ管は世界に発信しないのだろう。民意は首相として...棋士ふたりの悩みと希望

  • 民意とは何か

    民意とは何か

    アメリカでは先の選挙により明らかに不正選挙を行ったと思われるバイデン民主党が大統領を勝ち取った。これは民意を反映したものか疑わしい。しかしアメリカ国民そして世界中が民意の表わし方の重大性が理解できた。そして3権分立の欠陥が露呈した。司法への関与の甘さが露呈した。日本でも立法には選挙がある。しかし行政、司法には現在の民主主義では国民の民意が反映されていない。行政には公務員法という国民の意思より公務員を保護する法律が存在する。民間では社内規定はしれている。しかし公務員法は悪事に対しても保護している。裁判官などへの弾劾裁判などないのと同じである。つづく民意とは何か

  • なぞの鳥

    なぞの鳥

    トランプの良識ありすぎる判断と行動が今回の世界的スキャンダルを可能にさせてしまった。11月3日に即座に選挙実態を軍を機能させていれば今回のウミは出せたかもしれないが4年後となると年齢的に大改革できるかは不透明だろう。あきらめてしばらく日本のお笑いを探索していると変わった世界でさすがにバカらしくて飽きてしまった。ナダルとか、M!のどこがおもしろいのかよく分からない。まだサンマ、所なら笑える。政治家にもおかしな言動をする人が多いとわかる。中でもなぞの鳥と称して鳩山由紀夫を揶揄っているのがあったがなるほどと思わせる。つづくなぞの鳥

  • 日本の闇の世界

    日本の闇の世界

    トランプによりアメリカでの深い闇は露呈した特に裁判官など司法も腐りきっているのが世界中が認識した。同様に日本にも裁判官などの違法判決を出すグループが存在する。ギルバート氏は不正選挙はなかったと力説するがその認識の出所は全てNewYorkTimesかWhasintonNewsなどアメリカのメディアの主張が根本にあるようで思考力が足りない。話にならない。裁判官が証拠として採用しなかったというのがベースにあるようだがそういう人間が裁判官をしているのが問題だ。日本も裁判員裁判にすべきだ。なんらのしがらみのない一般人で裁判に当たるほうがはるかに納得できる。裁判はさほど難しくない、要するにどちらかが虚偽の主張をしている。間違いのあるほうには必ず矛盾が生じる。つづく日本の闇の世界

  • 次は24日前後が岐路

    次は24日前後が岐路

    次は24日(日本25日)がターニングポイントになる。今トランプは緊急事態を発令していて、その期限が24日、あと3日間しかない。核ボタンのバッグは所持していて事実上の軍事政権をしいているようなものだが、おそらくそれまでに6州の選挙実態を解明して、得票が何票づつだったか出せれば公表して大統領に復帰する手はずを整えるか、それとも軍事政権発足を宣言してバイデン政権の解体と逮捕に踏み切るか、いずれにしても上院、下院の総選挙をしないと議員数が大幅にたりない。憲法を変えて選挙方法を変えるともいっていたがとりあえず憲法改正が必要になる。つづく次は24日前後が岐路

  • ついに20日を迎える

    ついに20日を迎える

    明日の未明にアメリカは20日就任式をむかえる。トランプは離任挨拶を終え、家財道具もトレーナーに積み込んだ。しかし21日には再びホワイトハウスに戻るかテキサスの陸軍基地に入る。20日夜から停電し、CNN、ABCなど主要メデイアは画面が消え、少なくとも3日間は機能しない。永久に消えるかまた配送できるかは経営者が逮捕された後の政府との交渉私大だろう。おそらくそのまま経営は許可しないだろう。議会回りの警備の厳重さから判断してバイデン以下民主党など関係者は国家反逆罪で現行犯逮捕されるだろう。10日間過ぎて初めて厳戒態勢のまま平常化されるだろう。誰が逮捕されたかは徐々に判明する。ソロス、オバマなど主要有名人はすでにグァンタナモに収容されているだろう。つづくついに20日を迎える

  • 勘のにぶい悪人ども

    勘のにぶい悪人ども

    いよいよ16日が迫っている。明日は17日(アメリカ16日)。大紀元でさえこの期に及んでまだどちらが政権の座に座るか分かりませんがと解説している。日本の評論家はまるでバイデンが政権に就き大変だという前提で解説している。トランプは緊急事態を宣言した。すでに反乱法にはサインしている。グァンタナモ刑務所は1万5千収容できるよう改装した。さらに軍船を1万5千名収容できるよう手配してグァンタナモで待機している。トランプが身を引くつもりなら何も混乱はおきない。州兵2マンをワシントンに配備し、6州に軍を配備する必要はない。大鰐、ワニは姿を現したがトランプ支持者の従業員を解雇したり、支持者と分かると宴会から出て行けという巷の小ワニが姿を見せ始めた。16日までが大鰐、ワニが重罰をくらうか、懲役10年で済むかの機嫌日だ。パウエルは2...勘のにぶい悪人ども

  • トランプ反乱法発令

    トランプ反乱法発令

    日本時間12日(アメリカ11日)反乱法を発令すると発表。ついで戒厳令も出す。6州に軍はすでに配備し不測の事態に備え、ワシントンにも6000名の民兵を配置した。先の議会混乱の折特殊部隊はペロシはじめ7台のパソコンを押収し解析中だ。イタリア大統領も秘密裏に逮捕した。バチカンでも大停電があったのですでに最高位者を逮捕した模様。21日にはトランプはホワイトハウスに入る予定だそうだ。第一次逮捕者にはペンス副大統領、ヒラリークリントン、ビルゲイツも含まれる。アメリカも大停電が起きるかもしれないと準備を呼びかけている。中国も今大停電中だが、もしかして中国混乱のためアメリカが仕掛けているかもしれない。つづくトランプ反乱法発令

  • トランプいよいよ始動

    トランプいよいよ始動

    9日の時点でペンス副大統領、ナンシー・ペロシ下院議長、マコーネル共和党院内総務も反逆罪に問われる見込みだ。先にかれらに回覧されたメモはブッシュの名のメモだが全て故エブスタインが解説していた島に行っていた。連邦最高裁判所長官ジョンロバーツももちろんクリントン元大統領も参加している。島では女児を強姦し、殺害するという行為を共用されビデオに撮られ脅迫の材料とされている。トランプの側近にも弁護士たちさえ今の報酬の3倍ほどを確約され、バイデン政権での身分保障さえ提示され、トランプに敗北を認めさせようと説得、虚偽の情報を外部に流している者もいる。すでにセキュリティの確保を隔週に送っている。CIA長官はすでに確保されている。最近反乱法を宣言する模様だ。今軍の配置を検討している。多くはメキシコのグァンタナモ米軍基地の改装は終了...トランプいよいよ始動

  • ソクラテスの前にフロイトはいない

    ソクラテスの前にフロイトはいない

    BC5世紀の前に19世紀のフロイトはいなかった。土地横領事件のいきさつはトランプ事件が起き長すぎるのでカットしました。官邸へのメール武田邦彦教授はニユース女子で「2000万円の助成金があればどこからミサイル発射されようと発射地点にそのまま帰って落ちさせるシステムをチームを組んでつくれる」と発言した。青木理に助成金を渡すくらいならはるかに画期的だ。面談すべきだ。6日が迫っている。1969年西鉄ライオンズは黒い霧事件を引き起こした。八百長試合をおこなった。金銭でわざと試合に負けた。これがたびたび起こしていたことが発覚し関係選手は永久追放となった。貴闘力もトバクで暴力団との関係が発覚し相撲界を永久追放となった。これらと比較しても国のトップを選ぶ際不正を働いた責任者、バイデン、ハリス、最高裁判所9名、司法長官バーは即座...ソクラテスの前にフロイトはいない

  • 自決すべき裁判官 2

    自決すべき裁判官 2

    トランプは次期大統領への就任に向けつぎの3本の矢を用意している。連邦最高裁への自らの名による提訴、2本目が連邦議会への提訴、それでも不正選挙が認められない場合は、大統領令(戒厳令、反乱罪など各種)を用意している。大統領令の場合はかなり厳しく上院議員、下院議員、最高裁判事、その他多くの高級官僚、マスメディアの幹部など逮捕者が多く出るだろう。動かない議員たちも油断が過ぎる。首相へのメール(29日)9つほどの政策が掲げられていますが国民の所得が増える政策がない。日本は江戸時代から明治、大正、昭和と貧しかった。戦後今日までの繁栄を得たのは唯一池田勇人首相の所得倍増政策のおかげで倍増以上の繁栄をもたらした。しかしリーマンショックで吹き飛んだがかつての貧しさとは違う。竹中平蔵、二階俊博とは縁を切り所得倍増政策をもう一度やる...自決すべき裁判官2

  • 自決すべき裁判官

    自決すべき裁判官

    ジョンロバーツアメリカ連邦裁判所長官はテキサス州による他6州の不正選挙による被害の訴訟に対し棄却したが、そのときの裁判官9名による会議において次のような発言をした、「あのクソ野郎が二度と再選させないようにしてやる」。これがアメリカの司法最高権力者の言葉である。アリート判事、カバノー判事は満面の笑みをうかべトーマス判事はしおれて会議場から出てきたと書記官が伝えた。ロバーツは小児性愛者でもあるようでエブスタインが所有する島にもプライベートジェトで訪れていたようだ。つづく自決すべき裁判官

  • 裁判官の犯罪

    裁判官の犯罪

    いよいよアメリカの不正選挙は重大な局面を迎えてきた。twITTER、fACEBOOK、に加えてUーTUBEも不正選挙告発動画に制限を加えてきた。戒厳令でも発動して言論が正しく国民に伝わるようにしないと国内が混乱する。為政者トランプに世界のリーダーが協力して民主主義を守る必要が生じてきた。つづく裁判官の犯罪

  • 悪徳裁判官と書記 2

    悪徳裁判官と書記 2

    アメリカの選挙で分かったのは想像以上にソロスをはじめ悪徳資金家により政治経済が汚染されていることだ。女性平等なんてありえない、ペンシルバニア州の知事も州務長官も女性で、あれだけの不正選挙を目撃しながら選挙不正はなかったと宣言した。ヒラリークリントンの周囲でも死亡者が多すぎる。女性には倫理観を失うという致命的欠陥があることが今回のアメリカ選挙で明らかになった。日本でも女性政治家の居直りが目立つ。つづく悪徳裁判官と書記2

  • 日本裁判所に巣くう悪徳裁判官

    日本裁判所に巣くう悪徳裁判官

    アメリカ選挙はトランプ対バイデン232対227のままミシガン(16)、ペンシルバニア(20)、ウィスコンシン(10)、ジョージア(16)、ネバダ(6)、アリゾナ(11)の6州で当落を争っている。ようやく選挙詐欺が行われたのが理解され始め、ペンシルバニアは裁判によらず州議会で選挙人を11月30日(本日)に選ぶことになった。アリゾナも30日に州議会で選挙人を選ぶことになった。ミシガン、ネバダは公聴会を1日、3日にそれぞれ開く。ジョージアは一番悪質で知事も、州務長官も共和党なのに署名照合させないなど不正調査に非協力的でパウエル弁護士は、選挙詐欺と国家転覆罪で二人と選挙関係者を告訴していて、いずれ議会が選挙人を選ぶことになるだろう。トランプは国防政策委員会顧問のキッシンジャー、オブブライト、マティスなど11名の親中...日本裁判所に巣くう悪徳裁判官

  • 裁判官の犯罪 3ー4

    裁判官の犯罪 3ー4

    アメリカ選挙犯罪はFBIもCIA関係者も絡んでいるようだ。たしかケネディ大統領暗殺事件もFBIが関係しているという検証もあった。銃弾は前方からのものだが犯人とされたオズワルドがいた書庫は後ろにある。こんな自明な事実に対しオズワルドも射殺された。日本の旧部落制度を復活して新地域法を主張する理由である。おかしな連中はいる。子供時代にいじめるなんてありえない。青年時代以降に暴力を働くなんてありえない。一定地域に住まわせるべきだ。「橋のない川」と言われるように新地域に入る出入り口は1本、出入り口には警察署があり出入りには許可が要る。アメリカを見ていると世界中に悪人はいる。判決書を検証する。つづく裁判官の犯罪3ー4

  • 裁判官の犯罪3ー3

    裁判官の犯罪3ー3

    アメリカトランプ政権継続か交代かはメディアは日米共に交代説が主流でケントギルバート氏も上念氏も虎ノ門ニュースで力説しているが、根拠はほぼアメリカの新聞のような気がする。考えが単純すぎる。上下院選挙も同時に行われたがほぼ共和党の圧勝らしい。また統計学者の説でも今回の大統領選挙は統計的にありえないグラフを描き作為が入っているとしている。つづく裁判官の犯罪3ー3

  • 裁判官の犯罪3ー2 土地横領事件

    裁判官の犯罪3ー2 土地横領事件

    アメリカの選挙犯罪を暴くトランプ弁護団のリタイヤーが続いているのは確かだが、是は恐喝嫌がらせによるもので特に女性弁護士が多い。今国家転覆罪の適用も考えている。裁判は主に6州で重点的に行っているがバイデンが勝った青色選挙区でも調査の結果トランプ勝利の可能性も出てきた。およそ400人の選挙人を獲得していた可能性もあるという。つづく裁判官の犯罪3ー2土地横領事件

  • 裁判官の犯罪 3 土地横領事件

    裁判官の犯罪 3 土地横領事件

    菅首相はバイデンと電話会談し祝意を伝えた。また甘利大臣、茂木大臣もバイデン当選は確定的で覆らないと発言した。外務省からどのような情報を得ているのか知らないが民主主義の選挙としてありえない不正がネットで情報を得られ、今のアメリカの状況はあってはならない事態で安倍特使を派遣してででも世界の危機を打開する手助けする方法はないかトランプと相談させてもよいくらいの事態が分かっていない。菅は竹中平蔵を顧問にしているが竹中は共産党系の民青に高校時代から所属し、今改革を小泉時代から実施しているが竹中の改革は企業にとっては都合はよいが改革は国民の生活が向上する者でなくては改革とはいえない。根本思想が間違っている。つづく裁判官の犯罪3土地横領事件

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